VRで回復を支え、VRで能力を測る。mediVRはVRを使ったリハビリテーション機器「カグラ」を、do.Sukasuは空間認知能力を測るツールを展示した。ブース出展会場にはほかにも、電子カルテ、アプリとさまざまなプロダクトが並んだ。だがその価値は、技術の性能だけでは決まらない。誰が、どんな場面で困っているのか。その問いから語られたとき、技術は現場に一歩近づく。出展者と来場者の言葉から、その距離の縮め方を探る。
本記事で紹介する出展者
- 株式会社mediVR｜VRを使ったリハビリテーション機器「カグラ」を開発。病院を中心に導入してきたが、今後は介護、スポーツ、健康経営に取り組む企業へ広げていく。
- 株式会社do.Sukasu｜VRゴーグルで視空間認知能力を計測するツールを開発。もともとは教習所や高齢者向けに開発され、測定結果をもとにしたリハビリテーションやトレーニングへの展開を見据えている。
- 株式会社ヘンリー｜中小病院を中心に、クラウドネイティブの電子カルテを提供するスタートアップ。販売開始から数年で導入は約70病院。最も多いのは100床前後の病院で、300床規模の病院にも導入されている。
- 株式会社HYPER CUBE｜高齢者とヘルスケアの領域でデジタルサービスを手がける会社。新たにヘルスケアに参入したい事業会社や、介護事業者、病院、製薬・医療機器メーカーと協業する。
- 株式会社CareFran｜自らケアマネジャーの事業所を運営しながら、ケアマネジャーの仕事を支える生成AIプロダクトを開発する。
医療から日常へ。「回復の可能性」を広げるVRリハビリ：MediVR
株式会社mediVRは、VRを使ったリハビリテーション機器「カグラ」を展示した。これまでは病院を中心に導入してきたが、今後は介護、スポーツ、健康経営に取り組む企業へと広げていく。医療とそれ以外の「両方」と接点を持てる場として出展した。この週だけで4つの展示会に同時に出展していたという。 会場では、体験を済ませた病院や金融機関の担当者から「実際にうちに来て説明してよ」という声がかかかっていた。来場した理学療法士は、このブースを印象に残った場所として挙げた。「VRを使ったリハビリテーションを実際に見て、回復の可能性をすごく感じました」。最新の医療技術に直接触れ、学び直しの機会にもなったという。
「既存のリハビリにはない感覚」—VR1台で空間認知能力を測る：do.Sukasu
株式会社do.Sukasuのブースでは、VRゴーグルでの空間認知能力測定を体験できた。画面の中を走る白クマの後ろを、車を運転する感覚で追いかける。距離を約30メートルに保ちながら60秒間走り続ける。白クマはランダムに加速・減速する。 今後は、計測した能力をトレーニングで伸ばす、リハビリテーションへの展開を見据えている。ブースに訪れた作業療法士は体験後、「このような感覚をトレーニングするコンセプトは、既存の製品にはないと思う」と話した。大がかりな機材を使わず、VRさえあればできることも特徴だ。 スタートアップに勤める医療者の来場者は、このブースに親近感を覚えたという。「いわゆる『検査』とは違い、より日常に溶け込ませていくような、新しいアプローチが面白かった」。さらに、さまざまな取り組みをしている病院と知り合えたことが、今後の財産になると語った。
災害でも失われない。クラウドネイティブ型電子カルテが支える「止まらない医療」：ヘンリー
株式会社ヘンリーは、中小病院を中心に、レセコン一体型のAI・クラウドネイティブな電子カルテを提供するスタートアップだ。病院向けに売り始めて数年で、累計契約病院数は80病院になった。最も多いのは100床前後の病院だが、300床超の病院にも入っている。 来場した病院関係者が「一般的な電子カルテとどう違うのか」と尋ねると、担当者は院内にサーバーを置く「オンプレミス」型の弱点から説明した。水没や地震で壊れれば使えなくなる。数年ごとの更新には、そのたびに数千万円がかかる。クラウドなら、通信さえできればPCやスマートフォンからいつでも見られ、サーバーの更新もいらない。「絶対にリスクがゼロとは言えないものの」と前置きしたうえで、クラウドネイティブ型電子カルテの特徴の一つとして、災害に強いことを挙げた。 今回出展したのは、AI・クラウドネイティブを起点に医療現場の働き方を変革していく気概をお持ちの、感度の高い医療機関の方々に直接アプローチできるスタートアップ向けのイベントだからだ。実際、会場を回っていた医療機関の事務職員は、関心を持ったブースとして「ヘンリーさん」と即答した。病院の職員が開発元に直接質問できる距離が、この場にはある。
偶発的な出会いから共創を：HYPER CUBE
株式会社HYPER CUBEは、高齢者とヘルスケアの領域で、デジタルを使った事業づくりを手がける。ブースではこれまでの事例や、アプリによるフレイルチェックを紹介した。顧客の中心は、新たにヘルスケアへ参入したいメーカーなどの事業会社だ。介護事業者や病院、製薬や医療機器の企業が、自分たちの資産を生かしてデジタルで何かを始めたいときにも声がかかる。 前回はイベントスタッフとして参加し、今回が初出展だ。担当者はこの場の特徴を「先進的な医療関係者の方々が来場されること」だと語る。新しいことを試したい医療関係者は、実証の相手としてもありがたい存在だ。距離感の近いイベントでの「偶発的な出会いから始まる」関係性を大事にしているという。 ある医療従事者は、同社のブースで聞いた話を参考になったものとして挙げた。アバターAIを使った方が高齢者の反応がよく、参加者が約3倍に増えたという話が特に学びになったという。
「使われるAI」は、現場との対話から生まれる：CareFran
在宅介護の要であるケアマネジャーに生成AIを掛け合わせているのが、株式会社CareFranだ。自社でケアマネジャーの事業所を運営しながら、その裏側でAIプロダクトを開発している。 プロダクトは、ケアマネジャーがアセスメントで話した音声をもとに、23項目に準拠したシートを埋めることができる。話していない項目があると、空欄になるので、終わった後に振り返れば、聞いていなかった項目が一目で分かる。 書類やレセプト業務など、AIが得意な事務は自動化を進める。ただしケアマネジャーのシャドーワーク(非公式業務)は、身寄りのない人や生活保護を受ける人への支援など、割り切れないところがあり、AIでは代替できない業務もたくさんある。そのような背景から、医療関係者に、在宅介護を支えるケアマネジャーのことをもっと知ってもらい、働きやすい環境をつくる必要性を伝えることを狙い、今回参加を決めたのだった。
結び
5社の言葉に共通していたのは、技術の説明より先に、使う人の場面を語っていたことだ。VRの計測やリハビリを、病院の外のどんな場面で生かせるか。サーバーが水没したらどうなるか。高齢者はどんなときに参加してくれるか。話し忘れた項目にどう気付くか。そしてその問いは、使う人と直接話すことで磨かれる。元看護師で、今は製薬会社で働く来場者は、会場をこう振り返った。どの出展者も、地域や自分たちの置かれた環境を踏まえて「自分の色でブースを出しているのが、すごく魅力的でした」。病院の職員が開発元に質問し、理学療法士がVRのリハビリに触れ、医療従事者が他社の事例を持ち帰る。最新の技術や特徴のあるサービスが必要とされる現場で使われる道のりの最初の会話は、この会場ですでに始まっていた。
Photo：丹下 恵