AIなどの最新テクノロジーがあちこちで語られる会場で、ある出展者はこう言い切った。「介護はロボットではない」。医療も介護も、どの現場でも人手不足が語られる。それでも人にしかできない仕事がある。ブースで話を聞くと、多くの出展者は「人を集める」より先のことに取り組んでいた。未経験の人を育てる。専門を変えて学び直す。家族の介護で辞めなくていいようにする。医療機関もスタートアップも、それぞれの切り口から共通の問いに向き合っている状況が会場のあちらこちらに広がっていた。
本記事で紹介する出展者
- 奈良東病院グループ・株式会社和結｜奈良市を拠点とする医療・介護グループ。令和2年に開校した、留学生を介護福祉士に育てる学校を運営し、在籍する学生は約330人。日本語教育に力を入れ、奈良で築いた基盤をもとに、全国の事業所との連携を進めている。
- 医療法人 富田浜病院｜三重県四日市市の地域医療を支えるケアミックス病院。介護と医療の電子カルテを一元化し、生成AIも3種類導入するなど、積極的にDXを進めている。
- 藤田医科大学 総合診療プログラム（藤田総診）｜「総合診療をインフラにする」ことを目標に、病院・地域・在宅を横断して活躍する総合診療医を育成。臨床に加え、教育・研究・組織運営・地域づくりなど、一人ひとりの挑戦とキャリアを支える環境を提供している。
- ケアプロ株式会社｜東京都中野区の会社。創業事業の予防医療サービス（血管年齢測定など）に加え、付き添い介助、民間救急、スポーツイベントの救護室運営、修学旅行に同行するツアーナース、小児・思春期の精神科訪問看護などを手がける。
- アクティブライフ株式会社｜訪問看護に特化した請求代行（BPO）サービスを展開。年間約26万件の請求を扱い、未経験者を一から育てる研修や、段階的に学べる訪問看護事務の検定にも取り組む。
- 株式会社笑美面｜仕事と介護の両立支援・介護離職防止のための相談窓口サービスを新たに立ち上げ、事業会社や健康保険組合への導入を目指している。
「数」ではなく「現場で働ける人」を。言葉から始まる介護教育：奈良東病院グループ・株式会社和結
奈良東病院グループの株式会社和結は、同グループの社会福祉法人大和清寿会が、2020年から奈良で外国人留学生を介護福祉士に育成する学校を運営しており、インターンシップ・就職のサポートを行っている。奈良公園から歩いて行ける場所で、学校に毎日鹿が遊びに来るという。奈良での地固めができ、西日本では福祉事業者への人材紹介も始まった。今回の出展は、全国展開への第一歩だ。 担当者は、介護の学校が潰れていく中でも学生数を増やしていける見込みがあると語る一方、土台は揺るがない。 「日本語教育っていうのが1丁目1番地、介護はロボットではないので」 利用者と言葉を交わし、気持ちをくみ取ることが介護の仕事である以上、育成は言葉から始まる。人を「数」として集めるのではなく、現場で働ける人として育てる。その優先順位が、この一言に表れていた。 印象に残った場所としてこのブースを挙げたのが、会場を訪れていた医学生だ。奈良東病院グループの名前を挙げ、こう語った。「大学で受けている授業では学べない実際の現場の話が聞けてとても興味深かったです」。医学部の授業ではなかなか聞くことのできない介護の人材や事業の実際に触れることに価値を感じたようだ。
DXで走る地域病院の挑戦：富田浜病院
三重県四日市市の富田浜病院は、「医療から介護までの一体的提供」に取り組むケアミックス病院だ。 ブースのポスターで目を引いたのは、現場の隅々にまで行き届いた徹底的なDXの実践だ。医療と介護の情報を共通 IDで一元化して共有する体制を築いている。生成AIの活用はもちろん、RPA、経営ダッシュボード、見守りシステム、さらにはTeamsとiPhone・インカムを連動させたスタッフ間連携を確立している。先進的な仕組みを整えたからこそ、「取得したデータを現場の改善やより良いケアにどう還元・活用していくか」が次の重要な課題として見えてきたという。現場での実践を止めない同院だからこそ、「今回の出展で多くのスタートアップと直接語り合い、データ利活用の新たなヒントや共創のきっかけを得たい」と、次の変革を見据えた熱い期待を語った。
総合診療をインフラにする：藤田医科大学 総合診療プログラム
藤田医科大学 総合診療プログラム（藤田総診）は、「総合診療をインフラにする」ことを目標に掲げ、病院・地域・在宅を横断して活躍する総合診療医を育成している。臨床に加え、教育・研究・組織運営・地域づくりなど、一人ひとりの挑戦とキャリアを支える環境を提供していることが特徴だ。研修医や専攻医に加え、他の診療科で経験を積んだ医師が総合診療を学び直す「リカレント研修」にも取り組み、さまざまな専門領域から医師が集まっている。会場では、臨床だけでなく起業や医療の変革にも関心を持つ多様な人材とのつながりを求めて、その取り組みを紹介した。 専門科を決めたら一本道、ではなく、経験を後から広げる道がある。学び直しを受け止める場があることは、医師にとって「働き続ける理由」の一つにもなりうる。
看護の仕事は、病院の外にもある：ケアプロ
ケアプロ株式会社のブースでは、同社の始まりの事業である予防医療の血管年齢測定を提供して、多くの方がより気軽に楽しく健康作りができるよう、「ケアプロ健康サイクル」への取り組みを体験できた。同社の事業は、看護師が運営する超医療特化型民間救急、一人で外出できない人の移動の支援（ドコケア）、スポーツイベントの救護室運営、修学旅行などに同行するツアーナースと幅広く、「誰もが当たり前に健康になれる社会」を目指している。 最も新しい事業は、今年2月に豊島区で始めた児童・思春期の精神科訪問看護だ。小児向けの訪問看護は増えているが、児童精神の領域はまだ足りず、そもそも存在が知られていない。家の中だけで悩んでいた子どもや家族に対し、日常生活における助言や相談を行い、お子さんと家族の心の成長を医療と生活の両面からサポートをしている。 出展の目的は、医療関係者や学生に事業を知ってもらい、ゆくゆくは採用にもつなげて仲間を増やしていくこと。看護師が力を生かせる場所は病院だけではない。その選択肢を示すこと自体が、看護の仕事を続ける道を広げている。
訪問看護の現場を事務側から支える：アクティブライフ
訪問看護の現場を事務の側から支えているのが、アクティブライフ株式会社だ。訪問看護に特化した請求代行で、一部にAIも取り入れているが、基本は人が対応する。年間約26万件の請求を扱う。 その質を支えるのが、未経験者の育成だ。訪問看護も医療も知らない人を一から教育するプログラムを作り、約4年分の知見をもとに、事務の検定を4級から1級まで段階的に設けた。病院から訪問看護に転職してくる看護師の多くは、介護保険も医療保険の仕組みも知らない。基礎知識を身につけてから現場に出れば、ケアや相談の質も変わる。 現場からよく聞かれるのは、「どこを覚えたらいいですか？」という質問だ。答えは「正直言うと『全部』」。だが全部は難しいから、取りたい加算ごとに要件を確認してもらう。制度の理解が広がれば、取り漏れが減り、売上も上がる。「現場の人が安心して働けて、かつ経営もバックアップできるといいなと思って」。現在は月に約70人の採用応募があるほど事業が広がってきている。
家族の介護を理由に「ある日突然辞める」を防ぐ：笑美面
シニアホーム紹介事業を展開し、介護家族と向き合い続けてきた笑美面が、いま新たに向き合っているのが、働き続けられる環境づくりだ。これまで同社が現場で培ってきたノウハウを生かし、仕事と介護の両立支援、介護離職を防ぐためのサービスを開始した。家族の介護が始まると、仕事を休みがちになったり、誰にも相談できずにある日突然辞めてしまったりすることがある。それを防ぐことに非常に強い想いがあるという。 強みとなるのは、年間8,000人超の介護家族を支えてきた現場経験だ。一般的な相談窓口と異なり、社内の介護実態の可視化から、研修、専用の個別相談、シニアホームへの入居支援までを一気通貫で伴走する。 想定する顧客は事業会社だ。ブースでは、どのようにしたら介護の相談がしやすくなるか、という課題について来場者との意見交換が盛り上がっていた。介護現場そのものの担い手を守るだけでなく、介護を抱えながら働く社員を支えることもまた、社会全体の人手不足を防ぐ重要な一歩となる。
結び
留学生の日本語、医師の学び直し、看護師の新しい働き方、介護離職の解決。取り組みはまだ始めたばかりのものも多い。それでも、どの出展者も人を集めるだけではなく人が育ち、その人らしく続けるための具体的な手段を持ち寄っていた。医学生が「大学の授業とは違う」と感じたように、それは教科書では学べない実践知でもある。こうした知恵が一つのフロアに並び、立場の違う人がその前で立ち止まることが、次の働き方や育て方を生むきっかけになるのかもしれない。
Photo：丹下 恵